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実務で使える資格5選 -建築業界編-
今回は、建築業界で取得したい資格を5つ紹介します!
1.建築士(国家資格)
まず1番最初にご紹介する資格は、建築業界でも最もメジャーで難関な資格【建築士】です。
この資格を持っていると、建築物の設計と監理をすることが出来ます。
建築士は、設計・監理できる建物の規模によって資格が別れており、
「一級建築士」、「二級建築士」、「木造建築士」の3つがあります。
ちなみに…本校の建築デザイン学科[2年課程]を卒業すると全ての建築士の試験を受験することができるようになります!!
高校を卒業して新しく建築を学んでみたいと思っている方には建築士への最短ルートは専門学校です!
建築士の違いについては、紹介している記事があります。
詳しくはコチラ
トピックス
2023.03.22
【一級建築士と二級建築士の違いまとめ】
建築デザイン学科 建築士専攻科
トピックス
2023.02.07
建築業界どんな仕事があるの??
建築デザイン学科 建築士専攻科
本校で【二級建築士】を取得して建築士として働く卒業生
在校生/卒業生の声
2023.05.19
下津 菜々
卒業生 建築士専攻科
2.建築施工監理技士(国家資格)
2つ目に紹介させていただくのは、現場では必須の資格【施工管理技士】です。
施工管理技士とは、分かりやすく説明すると『現場監督』です。
建築現場には、さまざまな職人さんや業者さんが四六時中出入りします。
その人たちが、現場でスムーズに仕事ができるようにサポ―トするのが現場監督の仕事です。
職人さんたちが安全に仕事を出来るか管理したり、現場がゴチャゴチャならないように業者のスケジュールを管理し、スムーズに現場が進むように促したり、現場でのコスト管理も現場監督のお仕事です。
…気遣い半端ないっす。。
そんな現場監督に必要な資格が【施工管理技士】です。
この資格は、建設業法27条に基づいた国家資格です。
実は、工事ごとに分かれており計7種類あります。
施工管理技士 資格
- 建築施工管理技士
- 土木施工管理技士
- 管工事施工管理技士
- 造園施工管理技士
- 電気工事施工管理技士
- 電気通信施工管理技士
- 建設機械施工管理技士
各資格にそれぞれ1級と2級とあり、1級を取得すると、「監理技術者」、2級を取得すると「主任技術者」として勤務することができます。
※監理技術者:請負金額が4,500万円を超える現場に必要不可欠
※主任技術者:全ての現場に必要ないわゆる現場監督
令和3年度からは、施工管理技士の資格試験の一次試験(学科)と二次試験(実技)のうち、一次試験を合格した方が「施工管理技士補」という称号を取得することができるようになりました。
施工管理技士補は、施工管理技士の補助として働く事ができます。
本校で【建築施工管理技士補】を取得して現場監督として働く卒業生
在校生/卒業生の声
2023.05.19
永江 真子
卒業生 建築士専攻科
3.宅地建物取引士(国家資格)
3つ目は、宅地建物取引士…【宅建士】です。
『宅建』といえば、詳しくは知らないけどなんか難しい資格という認識の方も多いはず。
宅建士の資格を持っていると、不動産売買や賃貸の仲介に携わることができます。(不動産とは、土地や建物など動かせない財産のことです)
アパート・マンションを引っ越しをするときなどに、カード状の資格を提示しながら重要事項説明書という紙の説明をされたことありませんか?
あの人が宅建士です。
不動産会社だけでなく、施工会社、ハウスメーカーでも有資格者は重宝されます。
4.インテリアコーディネーター(民間資格)
次は、人気資格【インテリアコーディネーター】の資格です。
この資格は、公益社団法人インテリア産業協会が認定している民間の資格です。
お客様の要望に応えて照明や家具などのインテリアを選び、内装の提案を行います。
受験資格は特にないものの、合格率は例年30%程度とやや難しい資格となっています。
この資格を持っていると、インテリアの知識を有しているという証明になります。
5.福祉住環境コーディネーター(民間資格)
最後に紹介するのは、【福祉住環境コーディネーター】の資格です。
あまり聞き馴染みがない資格ではないでしょうか。
この資格は、
高齢者や障がいを持つ方が、生活しやすい環境を整える知識を持つアドバイザーに必要な資格です。
「介護」と一言でいっても重度や麻痺の箇所によってもさまざまです。
そのため、この資格試験では、
- 福祉の分野:介護方法・介護器具など
- 医療の分野:病気の症状など
- 建築の分野:住宅の構造や改修方法など
この3つの知識が求められます。
また、福祉住環境コーディネーター2級を取得すると、『介護保険制度を利用する際の理由書』を作成することができます。
住宅改修を行う際、介護保険制度を利用することで費用の7割~9割が行政の負担となり、利用者自身の費用負担は少額で済みます。その申請に必要となるのが、この『理由書』になります。
この理由書には、身体状態や介護方法について、改修内容について記載しなければなりませんが、この理由書の作成資格は、福祉住環境コーディネーター2級以上、ケアマネジャー、理学療法士、作業療法士、1級建築士など限られた専門家のみに与えられています。
15年後の日本では3人に1人が高齢者です。※
既存住宅の改修だけでなく、これからの日本の住宅のスタンダードとなるかもしれないバリアフリー・ユニバーサルデザインを学んでおくのも良いのかもしれません。
※引用:内閣府
公式HP
まとめ
いかがでしたか?
建築業界で使える5つの資格を紹介させていただきましたが、もちろんこの他にもさまざまな資格があります。
資格試験勉強をすることで、専門知識を得ることもでき、自分の見識を広めることができますので、資格取得にチャレンジしてみてください。
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